高ストレス者への対処法、どうすればいいの?

高ストレス者への対処法、どうすればいいの?

ストレスチェックが義務化されて、よく耳にするようになった「高ストレス者」という言葉ですが、誰がどのような基準で判断しているかご存知ですか?もし、身近に高ストレス者がいたら、どうすればいいのでしょうか。

ストレスチェックの法的な規定を確認

今回のお話の前に、ストレスチェックの関しての法律の規定を簡単におさらいしておきましょう。

労働安全衛生法(以下、安衛法と言います。)で規定されているストレスチェックでは、労働安全衛生規則(以下、安衛則と言います。)に規定する以下の3つの領域に関して、調査票を使ってストレスチェックの検査を実施して結果を点数化して評価して、医師による面接指導の必要性の有無を判断することになっています。

  1. 職場における当該労働者の心理的な負担の原因に関する項目
  2. 心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目
  3. 職場における他の労働者による当該労働者への支援に関する項目

なお、このストレスチェックで使用する調査票は上記の3つの領域に関する項目が含まれていれば、実施者の意見及び衛生委員会等での調査審議を踏まえて、事業者の判断で選択することができます。また、ストレスチェック指針によると、ストレスチェックに使用する調査票は厚生労働省の「職業性ストレス簡易調査票(PDF)」を用いることが望ましいとされています。

ストレスチェックは正しく行ってこそ、正確な結果を期待できるものです。ストレスチェックの実施担当者がいない、業務が忙しくてなかなかストレスチェックまで手が回らないという職場もあるようですが、ストレスチェックは法的に規定されたもので、対象となる事業主には実施の義務があります。ですから、労働者のためにも事業主自身のためにも必要な制度と考えて適正に実施できると良いですね。

高ストレス者とは

高ストレス者というのは、文字になっている通りですがストレスが高い状態の人のことを指します。でも、ストレスは多かれ少なかれ誰でも抱えていますよね。それから、同じようなストレスを抱えていても、そのストレスを上手に自分で解決できる人と抱え込んでしまう人がいます。いわゆる、ストレス耐性(※)は人によって違いますから仕方がないことなのですが、同じ事業場で働く以上、高ストレス者を見かけたらそれなりの対応をすることも非常に重要です。もちろん、その人のその時の体調や心理状態によっては必要以上に悩んでしまうこともあるとは思います。ただ、継続的にそのような状態になることのないように未然にストレスを抱え過ぎないようにしていきたいものです。

※ストレス耐性とは
ストレス耐性(stress tolerance)とは、その人のストレスに耐える力のことです。仕事からのストレスや日常生活からのストレス、あるいは個人的な特別な出来事などからもストレスを感じることがありますが、ストレス耐性は個人の性格や環境などによって違います。

高ストレス者を決める基準とは

高ストレス者の割合

公益社団法人全国労働衛生団体連合会メンタルヘルス専門委員会の「平成28年全衛連ストレスチェックサービス実施結果報告書(平成29年8月)(PDF)」(以下、マニュアルと言います)によると、高ストレスと判定されたのは全体の12.3%(男性11.9%、女性13.0%)で、女性の方が男性よりも1.1ポイント高かったそうです。

ストレスチェックでは、高ストレス者と選出するための複数の方法があります。というのは、実は、法律上では「〇〇なら高ストレス者」という基準がないからです。ですから、何を基準にして高ストレス者だと判断するのかという設定をするのです。

一般的にはストレスチェックの実施前にストレスチェックの実施者や事業場内の衛生委員会、安全衛生委員会などの審議などによって高ストレス者と判断する場合の基準を作ります。大きく分けて3つの方法があります。

1. 数値基準(ストレスチェック制度実施マニュアルの方法)を使用する

厚生労働省のマニュアルに倣って基準を決めるものです。以下の方法があります。

  1. 合計点数を使う単純合計判定法
  2. 素点換算表を使う方法

2. 事業主が決めた独自の基準を使用する

高ストレス者の選定は、いずれの方法を選ぶとしてもストレスチェックの実施者の意見と衛生委員会などでの調査審議を踏まえた上で、事業主が決定します。調査票の中で「心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目」の評価点数の合計が高い人や、調査票の中で「心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目」の評価点数の合計が一定以上で、かつ「職場における当該労働者の心理的な負担の原因に関する項目」と「職場における他の労働者による当該労働者への支援に関する項目」の評価点数の合計が著しく高い人を高ストレス者として選出するというのがストレスチェック指針で発表されています。これらの他に医療職者の面談などの結果を補足的に使うケースもあります。

3. 調査票に補足的な面談を併用する

ほかにも厚生労働省のマニュアルでは、高ストレス者の選定基準に加えて補足的に実施者または実施者の指名と指示の下でその他の医師や保健師、看護師や精神保健福祉士、産業カウンセラーや臨床心理士などの心理職が労働者に面談を行いその結果を参考として選定する方法も挙げられています。

いずれの場合にも、高ストレス者を取りこぼすことのないように十分な注意が必要です。では、高ストレス者の選出基準について詳しく見ていきたいと思います。

高ストレスを選出する方法 その1) 数値を基準とする~合計点数を使う場合

数値基準に基づいて高ストレス者を判断する方法は厚生労働省のマニュアルの43ページから46ページに記載がありますが、簡単にご説明しておきます。

最初に、労働者が回答した調査票を基に合計点数を出します。先ほどの厚生労働省のマニュアルにありますが、あらかじめ点数を線引きして何点以上を高ストレス者とするかを設定しておきます。この〇点以上に関しては、各事業場の衛生委員会などの審議で決定できます。

ストレスチェック指針で使用が推奨されている厚生労働省の「職業性ストレス簡易調査票」の質問票にはA、B、Cの3つの領域があります。ちなみに領域Aは仕事に関する質問、領域Bはその労働者個人の状態に関する質問、領域Cはその労働者の周りに関する質問です。安衛法で規定されている3つの領域(A:職場における当該労働者の心理的な負担の原因に関する項目、B:心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目、C:職場における他の労働者による当該労働者への支援に関する項目)と同じですね。

厚生労働省のマニュアルでは、以下の場合を高ストレス者と判断することになっています。

1 領域B(理的な負担による心身の自覚症状などの状態)の合計点数が77点以上ある
もしくは
2 領域A(職場における当該労働者の心理的な負担)と領域C(職場における他の労働者による当該労働者への支援)の合計が76点以上の人のうち、領域Bが63点以上ある

という基準です。このように、領域ごとの合計点数を使って高ストレス者を判断することもできます。

つまり、「心身のストレス」に関する項目の評価点の合計が高い人や「職場でのストレス」に関する項目の評価点の合計が一定以上であり、かつ「周囲のサポート」に関する項目の評価点の合計が特に高い人を高ストレス者としています。この厚生労働省のマニュアルでは、全体の10%くらい人が高ストレス者と判断されることになるようですが、この比率や割合は面接指導の対象者の選定方針や事業場全体の高ストレス者の比率を考えて、変更することもできます。

高ストレスを選出する方法 その2) 数値を基準とする~素点換算表を使う方法

素点換算表は尺度ごとの評価が考慮されてストレスの状況を把握できるという利点がある一方で、計算方法が複雑という欠点もあります。

調査票の各質問項目への回答の点数を、素点換算表により尺度ごとの5段階評価(ストレスの高い方が1点、低い方が5点)に換算して、その評価点の合計点(または平均点)を基準にするというものです。この方法を使う場合でも、あらかじめ点数を線引きして何点以上を高ストレス者とするかを設定しておきます。この〇点以上に関しては、各事業場の衛生委員会などの審議で決定できます。

高ストレスを選出する方法 その3)事業主が決めた独自の基準

厚生労働省のマニュアルなどに沿う形をとる先程の2つの方法とは別に事業主が決めた独自の基準を使うという方法もあります。どのような点数の人を高ストレス者と判断するかという具体的な選定基準は、ストレスチェックの実施者の意見や衛生委員会などでの調査審議を受けて、事業者が決定します。ストレスチェックの実施者の仕事には、ストレスチェックを実施する際に事業場でのストレスチェックの調査票の選定とその調査票に基づくストレスの程度の評価方法や高ストレス者の選定基準の決定について、事業者に対して専門的な見地から意見を述べることも含まれていますから事業主は実施者などの意見もよく聴いてみると良いですね。
なお、いずれの方法を高ストレス者の選別基準にした場合も、衛生委員会で審議して決定した高ストレス者の判定基準をストレスチェックの実施後に変更できません。ただし、永久に同じ基準を使用しなければならないというものではありませんので、まずは一度ストレスチェックを実施して、事業場全体でのストレス状況を見た上で次回以降の高ストレス者の選別基準を見直しても良いですね。

高ストレスを選出する方法 その4)調査票に補足的な面談を併用する

調査票に基づく数値評価に追加して補足的に労働者にストレスチェックの一環として面談を行う方法もあります。これはストレスチェックの一環として行われるものですから、実施者の指名と指示の下で実施して、面接指導対象者の選定に関する判断は、面談を実施した者に一任するのではなく、面談結果を踏まえて実施者が最終的に判断しなければなりません。緊急性の高い結果が出た場合には産業医につないで、面接指導の実施や就業上の措置に関する意見の提示を受けられるようにしてください。

高ストレス者の通知方法

では、ストレスチェックを実施して高ストレス者と判断した場合、どのように通知すれば良いのでしょうか。ストレスチェックは実施者と事業主は別の人です。ですから、ストレスチェックが終了した時点では事業主は、各労働者の結果を知ることはありません。ストレスチェックの結果を知っているのは、そのストレスチェックの実施者と実務従事者に限られているからです。ストレスチェックを受検した結果がどのようなものだったかは、実施者あるいは実務従事者が紙ベースでのストレスチェックを実施した場合には紙面の郵送、webを使って受検した場合には実施後のモニターなどに表示されるケースが多いようです。

高ストレス者の通知に必要なこと

ストレスチェックの受検後には、「ストレスの理由」と「心身のストレス反応」と「周囲のサポート」に関する3分野のストレスの点数や、面接指導が必要な状態かどうかを示す必要があります。また、厚生労働省は「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル(PDF)」で、ストレスチェックの受検結果の評価を実施者に行わせる際に、点数化した評価結果を数値で示すだけでなく、ストレスの状況をレーダーチャート等の図表で分かりやすく示す方法により行わせることが望ましいとしています。

高ストレス者と判断された人への対応

労働者が自分自身で結果を確認し、事業主に申し出があった時には遅滞なくその労働者に面接指導を行わなければなりません。また、ストレスチェックを実施した医師などの実施者は、面接指導が必要な高ストレス者には面接指導の申し出を行うように勧奨することもできますし、申し出を行わない場合にも同様に申し出をすることを勧奨できることになっています。そのためにも、事業主は高ストレス者が相談しやすいように相談窓口を充実させたり、高ストレス者がその状態のままにならないように産業医などと連携して相談体制を整備したりしていくことが必要です。高ストレス者と判断された労働者に対しては、結果の通知と併せて相談窓口を案内するようにしてください。ただし、ストレスチェックの結果で高ストレス者として判断された場合に実施者以外で面接の申し出の勧奨を行うことは実施事務従事者のみに認められていますので、ご注意ください。

高ストレス者と判断されても面接の申し出をしない人や面談をしても状態が改善しない人もいます。基本的に労働者本人の同意がなければ事業主は労働者ごとのストレスチェックの結果を知ることはありません。ス労働者の解雇や昇進、異動に関して直接の権限を持つ監督的地位にある人は、ストレスチェックの実施者・実施事務従事者になることはできません。また、ストレスチェックを受検した労働者本人の同意がない限りは、たとえ事業主であっても個別の結果を知ることはできません。

高ストレス者が面接指導を希望しない理由として、人事上の不利益があるのではないか?と思ってしまったり、周りに自分の状態を知られたくない、面接指導の重要性を認識していなかったりするという事情もあります。

高ストレス者となった時に誰もが面談を受けやすいように、高ストレス者に関する誤解が生じないようにしておけるといいですね。高ストレス者への対応は後手に回ってはいけません。少なくとも、高ストレスの状態を放置して休職を選ばざるを得ないという状況が生じないようにしましょう。

高ストレス者になりやすい人

では、どんな人が高ストレス者になりやすいのか?そんな疑問が湧いてきますね。

同じ環境でも人によってストレスに感じるかどうかは違いますが、広く知られている所では過重労働は労働者の心身に重大な悪影響を及ぼすということではないでしょうか。例えば、過重労働の一つでもある長時間労働は労働者の睡眠時間を減少させる原因の一つにもなっています。睡眠時間と心は大きな関係があり、厚生労働省の発表でも睡眠時間の減少はメンタルヘルス不調が発生しやすいことが述べられています。厚生労働省の「過重労働とメンタルヘルス-特に長時間労働とメンタルヘルス-(PDF)」によると、睡眠時間が減少すると抑うつ状態が強くなるという結果が報告されています。たしかに、下の左のグラフにあるように睡眠時間が短いと労働者の抑うつ状態が強くなることが分かりますね。逆に、そのような状態にならないようにするにはどうすれば良いのかを考えてみてください。例えば、勤務間インターバルの制度を設ける、所定外労働時間を申告制にし削減の方向にもっていくなどさまざまな方法があります。それから、右のグラフを見ると、月間過重労働時間と抑うつ状態の関係も分かります。

睡眠時間・残業時間とうつの相関
厚生労働省 過重労働とメンタルヘルス-特に長時間労働とメンタルヘルス-(PDF)より

このように、労働時間と心の状態は大きく関係していることが分かります。高ストレス者になりやすい状況の一つとして過重労働が挙げられると言えますね。他にも、過重性の高いものとして不規則な勤務や、拘束時間の長さ、繰り返される多数回の出張、交代制勤務、深夜勤務、作業環境が体に負担のあるもの(著しい高温や騒音、大きな時差などがある)、精神的な緊張を伴うなどが挙げられます。いずれも、労働者のメンタルヘルスに影響を与える可能性が高いものですから、心に負担の続く状態を作り出さないように周りも注意していきましょう。

労働者本人のストレス耐性や性格、環境などももちろん関係ありますが、全体的に見ても過重労働が高ストレス状態を引き出す可能性は大きいので、働き方について見直してみることをお勧めします。

さいごに

高ストレス者というのは決してどこか遠くの話ではありません。いつ、誰がそのような状態になってもおかしくないと考えて、社内の相談体制などの充実やその周知を行っておきましょう。高ストレスの基準の見直しも忘れずに行ってくださいね。

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