Carelyに従業員への健康指導の新機能『Carely連絡帳』を追加 〜Carelyメディカルスタッフとの連携で、要配慮者の継続的なサポートが可能に〜

2019年12月13日

株式会社iCARE(https://www.icare.jpn.com/)は健康管理システム「Carely」にて、健康管理上の配慮が必要な従業員に対して、企業の人事・産業医とCarelyの健康相談対応スタッフ(以下:Carelyメディカルスタッフ)が情報共有をしながら、要配慮者の継続的なサポートを実現する『Carely連絡帳』機能をリリースしたことを発表いたします。

Carelyメディカルスタッフから産業医へのCarely連絡帳の使用例
ストレスチェック後、産業医面談を希望した従業員の状態を共有するケース

『Carely連絡帳』機能の詳細

健康管理システム「Carely」では、健康診断・ストレスチェック・長時間労働などの健康情報をデータで一元管理し、有所見者・高ストレス者・過重労働者といった労務リスクの高い従業員を自動で抽出します。

その結果として出てきた健康問題を抱える従業員に対して、従業員一人ひとりに合わせた必要な健康指導をCarelyメディカルスタッフが行うオンライン健康指導・健康相談窓口が、健康管理システム「Carely」には設けられています。

今回、『Carely連絡帳』機能が追加されたことで、クライアント企業の人事・産業医とCarelyメディカルスタッフがシステム内で情報共有し、配慮が必要な従業員に対して切れ目なく一貫したサポートが可能になりました。

CTO石野より開発の背景

今回新しく開発した『Carely連絡帳』機能ですが、みなさんが小学生の頃に、両親が先生との間で交換をしていた「連絡帳 れんらくちょう」から着想を得ています。従業員の健康管理に関するサポートを、人事・産業医とCarelyメディカルスタッフ間で情報交換することが可能になります。

配慮が必要な従業員へのサポートは人事と産業医が連携をしながら行いますが、面談と面談の間隔が空いてしまったり、不十分になってしまうことでサポートが弱くなるケースがあります。そんな時に人事や産業医からの連絡を受けて、Carelyメディカルスタッフがその間隔を埋めたり、不十分さを補ってくれるのが、『Carely連絡帳』機能の具体的な内容です。

また、Carelyメディカルスタッフ側で行っているオンライン保健指導やストレスチェック後のフォローを通して、オンラインだけではサポートが行き届かない従業員に関する情報を、人事・産業医に連携する際の手段としても利用します。

要配慮者のフォローや休職者のケアの充実に向けて、是非ご活用ください!

産業医からCarelyメディカルスタッフへのCarely連絡帳の使用例
健康診断事後措置後、対象従業員に関する所見詳細の確認を依頼するケース

今後の開発予定

健康経営の実現においては欠かせない要素となっている「二次健診・再検査」を管理する機能を追加予定です。(2020年1月予定)

二次健診・再検査は、企業に実施義務はなく個人の義務範囲になります。しかし、企業がその部分に積極的に関与することは、健康経営の観点から今後スタンダードなものとなっていきます。

人事の健康労務の効率化を実現するCarely上で二次健診・再検査の実施管理を可能にすることで、企業の健康経営促進および労務リスク低減につながるとともに、社会的課題となっている従業員の再検査受診率の向上に貢献していく所存です。

株式会社iCAREについて

株式会社iCAREは、現役の産業医が代表を務める法人向けヘルスケアサービスを提供する会社です。『カンパニーケアの常識を変える』をミッションに掲げ、複雑な健康労務をシンプルに、煩雑な健康労務をカジュアルに革新することを目指しています。

本件に関するお問い合わせ先

株式会社iCARE 広報担当
TEL: 03-6416-1904
E-mail: info@icare.jpn.com

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